今回は、昨日UPした「医療介助資格認定設立の提案」(https://www.instagram.com/reel/C6jBSFqr4WD/)に関して、ざっくり述べる。
機械化やＡＩの進歩に伴って、多くの業種で就業人口の減少が見込まれており、消えゆく職種があることも、10年以上前から周知である。
さらに、会話型ＡＩが広く普及したことで、急速にその変化が広まるであろうことも、多くの人が実感し始めたところだろう。
米国では既に、ＡＩが医師と患者の会話からカルテ記載を行う臨床研究が始まっており、それを医師が確認してＯＫすることでカルテ完成という手順とのこと。
ＡＩの作成した記録を医師が手直しすれば、それがＡＩの学習になり、その量が膨大であっても確実に改善されていくことも、ＡＩの強みだろう。
このとき、使用される病名は規格に沿ったものへと統一されていくであろうから、それを診療報酬へつなぐ作業も効率化されるだろう。
こういった変化に伴って、医療機関においても、必要な人材が変わっていくことになる。
どう考えても、診療報酬請求や財務はＡＩが自動で行うようになるだろうし、そのアウトプットを経営者が確認する程度で十分になるだろう。
人間が計算の速度や正確性をＡＩと争うなど無意味だろうし、データ管理全般がパソコンの中で完了する作業であるから、その外にいる人間がわざわざ手を出してもメリットがない。
逆に、ＡＩは今のところパソコンの中だけにいるので、対人業務のすべてがＡＩに代わることを期待するのは、時期尚早だろう。
そして、医師の業務を他の医療専門職へシフトするタスクシフトも進行中であるから、それを受け取る側の医療専門職から別のスタッフへシフトする業務も出てくるだろう。
そもそも、看護職員の不足は慢性化しており、医療従事者は必要とされる増加数を長らく満たせていないのに、これからも高齢化は進み、これからは働き手が急減していく。
そんな現時点においても、保険点数を数えたりデータ管理の専門性を追求したりする古い時代の民間資格が、若者にアピールして在り続けようとしていることを、自分はずっと不可解に思っている。
それは、誰のためなのか。
資格商法としてギリギリまで儲ける気満々ということなのかもしれないが、未来を担う若者にとって不幸であれば、日本の未来にとっても不幸だろう。
ということで、未来を担う若者におすすめしたい資格認定を民間で設立するなら、自分はこれを作ると思うものを、医療介助資格認定と称してみた次第。
時が止まることなどないのに、今まで通りにやり続けることにこだわって、誰が得するのかと思えることは、世の常であるかもしれない、今のところ。
だが、日本の医療はジリ貧であるから、今のことしか考えられない人が上に立って物事を決めるのは、そろそろ本気でやめたほうがいいと自分は思う。
みおきょうこ@診療放射線技師 @Instagram
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